キーワード「共用部」 | 社長コラム | 茅場町・八丁堀の賃貸事務所・賃貸オフィスのことならオフィスランディック株式会社

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キーワード「共用部」 コラム一覧
  • コラム

    <2021.3.15記>
    「マンション用地(以下「M用地」と略す。)の商談においては、「1種XXX万円」といった業界用語が良く使われる。

  • コラム

    <2020.12.15記>
    もう40年以上も前になる遥か昔の微かな記憶である。静岡の片田舎で小学生時代を送る私が、ある日の授業で新米教師が興奮気味に語る余談を(余程詰まらない話だったのだろう)行儀悪く頬杖をついて聞いていた。但し、東京で大学時代を過ごしたというその新米教師の「東京にはな、電気屋さんばかりの街だってあるんだぞ、」という大都会「東京」の自慢話の断片だけが頭の片隅に残った。

  • コラム

    <2020.10.14記>
    改正民法(521条・522条)で基本原則が明文化された通り、不動産取引にも「契約自由の原則」があり、その「自由」の中に「内容の自由」も保障されている。

  • コラム

    <2020.6.29記>
    先日帰宅したら、深夜にも拘らず高圧洗浄車がマンション裏口に横付けされていた。それを横目に首を傾げながら我家の玄関前に到着すると「階下で排水管洗浄をしています。水を使わないで下さい!」との貼紙が玄関扉にあった。

  • コラム

    <2020.5.1記>
    コラム№47「掲示物」にて、中古マンションの管理運営の実態は、共用部に貼り出された「掲示物」で探ることができる、と述べたが、実はもう一つ注目すべき箇所がある。お察しの方も多いと思うが、それは、「ゴミ置場」である。

  • コラム

    <2020.2.17記>
    私が20代の頃、同じアパートに住む外国人から、「君の信ずる宗教は?」と問われ、正直に「あまり深く考えたことはないなぁ、強いて言えば、『世間様』かな。」と冗談交じりに答えたところ、急に険しい顔で「君は、barbarianだ!」と言われて困惑した事がある。どうやら、違う宗教であることは問題無いが、「神を信じない人=野蛮人」ということらしかった。以来、その様な場面があったら、「buddhist(仏教徒)」と即答しようと思っている。

  • コラム

    <2020.1.20記>
    この度の本コラムに取り上げる「夜逃げ」事件は、店舗貸主を始めとする関係各位にとって、もはや「笑い話」の域に達してしまった。

  • コラム

    <2019.4.24記>
    本日のコラムは、「トイレ」にまつわるエトセトラ。意外にも「トイレ」が不動産取引の決め手になることが多々ある。売買にせよ、賃貸にせよ、居住用であっても、事業用であっても。
    因みに、当社のリノベーション事業として、投資用とも居住用ともなるワンルーム(以下「1R」)を扱うことが多いが、20㎡程度の商品企画において、工事費が割安で済む「3点式UB(3点式=トイレ・浴槽・洗面台一体型、UB=ユニットバス)」を採用するか、割高であっても人気の高い「風呂・トイレ別」にするか、いつも悩みどころとなる。

  • コラム

    <2019.4.16記>
    近頃、要領を得ない電話問い合わせが増えている。おそらく先輩・上司の指導のもと「度胸試し」も兼ねて電話営業させられているのだろう。4月半ばともなれば、研修を済ませた新人君達が右も左も判らぬまま現場で動き出す時期でもある。仕事に支障が出ない限り大目に見るとしよう。
    私も「社会人とは」などと上から目線で語るまい。ステレオタイプの研修カリキュラムに辟易している頃だ。ならば、賃貸部門に携わることになる新人君達へ「贈る言葉」に代えて「業界用語の解説」でもしておこう。ほんの思いつきで業界用語「A・B・C工事」を取り上げておく。(売買部門には全く馴染みが無い用語である。)

  • コラム

    <2019.4.10記>
    当社は老朽化したワンルームマンション(以下「1R」)を取得してリノベーション事業の対象とすることが多い。個人投資家向けに商品企画する時、自ずと流動性の高い少額価格帯の仕入れを優先するからだ。しかしながら、狭小の1Rの工事は、売上規模に反して時間と費用が余分に掛かる。よって、表装リフォームのみで短期転売する不動産会社が主流であり、当社のように1Rにスケルトンリフォーム(室内の内装を一旦解体撤去、配線・配管に至るまで新規交換)まで施す事業者は少数派である。

  • コラム

    <2019.3.18記>
    中古マンションの管理の状態を知るのに有効な手段は、管理組合の総会の議事録(直近3期分程度)を閲覧することが基本だと思う。管理運営に重大な問題があったとしても、売主がそれを正確に把握しているとは限らない。不都合な事実(事件・事故・紛争・欠陥等)であれば、買主と利益相反関係にある売主が積極的に情報開示してくれるものか性悪説を以って疑わざるを得ない。

  • コラム

    <2018.6.19記>
    仕事が「できる人・できない人」は、その片鱗を日常生活で垣間見せている。

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